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報告書

公募型研究(黎明研究)総括報告書; 平成8年度$$sim$$平成17年度研究課題選定まで

企画室; 先端基礎研究センター

JAERI-Review 2005-040, 119 Pages, 2005/09

JAERI-Review-2005-040.pdf:7.44MB

日本原子力研究所では、公募型研究(黎明研究)を平成8年度より開始し、平成17年度の今日まで継続して実施している。本報告書は、10年間の本公募型研究制度運用についての総括的報告書として、公募型研究の仕組み,応募状況,実施された研究開発課題の実績,評価結果概要,成果,課題,改善点等をとりまとめたものである。

報告書

公募型研究(原子力基礎研究)総括報告書; 平成10年度$$sim$$平成15年度

企画室

JAERI-Review 2005-039, 91 Pages, 2005/09

JAERI-Review-2005-039.pdf:5.42MB

日本原子力研究所では、公募型研究(原子力基礎研究)を平成10年度より開始し、平成15年度をもって終了した。本報告書は、6年間の本公募型研究制度運用についての総括的報告書として、公募型研究の仕組み,応募状況,実施された研究開発課題の実績,評価結果概要,成果,課題,改善点等をとりまとめたものである。

報告書

第9回黎明研究報告会報告集; 2005年6月28, 29日,東海研究所,先端基礎研究交流棟

山下 利之

JAERI-Conf 2005-011, 205 Pages, 2005/09

JAERI-Conf-2005-011.pdf:39.4MB

黎明研究は、原研が原子力に関連する基礎・基盤研究の分野で、独創性・新規性に富む萌芽的研究に助成している公募型研究である。平成16年度に実施された黎明研究38件の研究成果の報告会が、2005年6月28日,29日の両日、東海研究所先端基礎研究交流棟で開催された。本報告書は、黎明研究から原研内外で多くの研究が進展する一助にするため、提出された黎明研究報告書をまとめたものである。

報告書

第8回黎明研究報告会報告集; 2004年6月29, 30日東海研究所先端基礎研究交流棟

柴田 猛順

JAERI-Conf 2004-014, 212 Pages, 2004/12

JAERI-Conf-2004-014.pdf:35.38MB

黎明研究は、原研が原子力に関連する基礎・基盤研究の分野で、独創性・新規性に富んだ萌芽的研究に助成している公募型研究である。平成15年度に実施された黎明研究42件の研究成果の報告会が、2004年6月29日,30日の両日、東海研究所で開催された。黎明研究の成果が原研内外で、多くの研究の進展に寄与する一助にするため、提出された黎明研究報告書をまとめた。

報告書

第7回黎明研究報告会報告集; 2003年7月1, 2日東海研究所先端基礎研究交流棟

柴田 猛順

JAERI-Conf 2003-021, 551 Pages, 2004/02

JAERI-Conf-2003-021.pdf:51.59MB

黎明研究は、原研が原子力に関連する基礎・基盤研究の分野で、独創性・新規性に富んだ萌芽的研究に助成している公募型研究である。平成14年度に実施された黎明研究51件の研究成果の報告会が、2003年7月1日,2日の両日、東海研究所で開催された。黎明研究の成果が原研内外で多くの研究の進展に寄与する一助にするため、提出された黎明研究報告書をまとめた。

報告書

先端基礎研究専門部会評価結果報告書; 平成14年度事後・中間・事前評価

研究評価委員会

JAERI-Review 2002-025, 33 Pages, 2002/11

JAERI-Review-2002-025.pdf:2.89MB

研究評価委員会は、「日本原子力研究所における研究開発評価の基本指針」及び「研究所評価委員会及び研究評価委員会規程」に基づき、先端基礎研究専門部会を設置し、先端基礎研究センターの平成13年度終了テーマの事後評価、平成12年度開始テーマの中間評価及び平成15年度開始テーマの事前評価を実施した。同専門部会は、8名の外部専門家で構成された。先端基礎研究専門部会は、平成14年5月から平成14年7月にかけて、当該部門の研究評価活動を実施した。評価は、事前に提出された評価用資料及び専門部会(平成14年6月4日開催)における被評価者の説明に基づき、研究評価委員会によって定められた評価項目、評価の視点、評価の基準に従って行われた。同専門部会が取りまとめた評価結果報告書は、研究評価委員会に提出され平成14年8月5日に審議された。審議の結果、研究評価委員会は、この評価結果を妥当と判断した。本報告書は、その評価結果である。

論文

完全自動運転の超安全高速炉RAPID; 月面および地上用分散電源への適用

神戸 満*; 角田 弘和*; 三島 嘉一郎*; 川崎 亮*; 岩村 公道

原子力eye, 48(1), p.23 - 28, 2002/01

将来の電力需要に柔軟に対処する観点で、分散電源用小型炉への期待は次第に高まっている。これは先進国での需要地近接の電源としてだけでなく、開発途上国においても今後重要となる。一方、ヒューマンエラーを排除でき、いかなる故意または過失に対しても安全な超安全炉への期待も大きい。こうしたなかで完全自動運転の可能な世界初の超安全高速炉概念RAPID-Lの成立性の見通しが得られた。本研究は原子力基礎研究推進制度の一環として電中研が原研から受託して1999年より3年計画で実施中である。電気出力200 kWで月面での使用を想定したリチウム冷却高速炉だが、地上用の超小型原子炉にも適用可能なもので、将来の原子力発電の新しい選択肢の一つとなる可能性を持っている。一方、電中研では地上用の分散電源用高速炉として各種の高速炉(RAPIDシリーズ)についても検討を行ってきた。本稿ではこれらの超安全高速炉につき、RAPID-Lを中心に紹介する。

報告書

先端基礎研究専門部会評価結果報告書; 平成13年度

研究評価委員会

JAERI-Review 2001-037, 19 Pages, 2001/11

JAERI-Review-2001-037.pdf:1.87MB

研究評価委員会は、「日本原子力研究所における研究開発評価の基本指針」及び「研究所評価委員会及び研究評価委員会規程」に基づき、先端基礎研究専門部会を設置し、先端基礎研究センターの平成12年度終了研究テーマの事後評価及び平成14年度開始研究テーマの事前評価を実施した。同専門部会は、8名の外部専門家で構成された。先端基礎研究専門部会は、平成13年5月から平成13年7月にかけて、当該部門の研究評価活動を実施した。評価は、事前に提出された評価用資料及び専門部会(平成13年6月26日開催)における被評価者の説明に基づき、研究評価委員会によって定められた評価項目、評価の視点、評価の基準に従って行われた。同専門部会が取りまとめた評価結果報告書は、研究評価委員会に提出され平成13年7月12日に審議された。審議の結果、研究評価委員会は、この評価結果を妥当と判断した。本報告書は、その評価結果である。

報告書

先行基礎工学研究に関する平成12年度研究概要

技術協力課*

JNC TN1400 2001-010, 254 Pages, 2001/07

JNC-TN1400-2001-010.pdf:14.7MB

機構は、大学及び研究機関(以下「大学等」という。)との研究協力の推進を図るため、平成7年度から先行基礎工学研究制度を発足させた。同制度は、平成12年度で6年目を迎え、対象としている研究分野は機構の研究開発に係わるすべての分野に拡大している。同制度は、機構の施設及び設備を主に利用し、機構が取り組む研究開発プロジェクトに先行した基礎・基盤的研究を大学等との研究協力により推進することを目的とする。同制度では、機構が設定した研究協力テーマに対して、大学等から研究目的を達成する上で必要な研究協力課題を提案して頂き、外部の専門家を中心とする選考委員会で研究協力課題を選考している。研究協力形態としては、大学等との共同研究の実施または客員研究員として受け入れる形態を採用している。なお、共同研究または客員研究員に大学院修士課程・博士課程の学生を研究生として加えることも可能としている。本報告書は、平成12年度に実施した高速増殖炉関係、核燃料サイクル関係及び環境技術関係の先行基礎工学研究に関する45件の研究協力課題の実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、45件の研究協力課題のうち高速増殖炉関係の8件、核燃料サイクル関係の2件及び環境技術関係の4件の合計14件については平成12年度で終了した。

報告書

LABROCK用透水性キャリブレーション岩体の採取

内田 雅大; 吉野 尚人

JNC TN8410 2001-016, 36 Pages, 2001/05

JNC-TN8410-2001-016.pdf:1.53MB

本技術報告は、東海事業所地層処分基盤研究施設に設置してある亀裂状媒体水理試験設備(LABROCK)において、原位置と同じ垂直荷重状態とするために原位置での透水試験を行った天然岩体の採取状態についてまとめたものである。なお、本資料は、平成5年10月に動力炉・核燃料開発事業団によって取りまとめられたものである。

報告書

亀裂状媒体水理試験設備(LABROCK)用試験岩体の切り出し・整形

内田 雅大; 吉野 尚人

JNC TN8410 2001-015, 35 Pages, 2001/05

JNC-TN8410-2001-015.pdf:1.73MB

本技術報告は、東海事業所地層処分基盤研究施設に設置してある亀裂状媒体水理試験設備(LABROCK)において使用する釜石原位置試験場天然岩体の切り出し、整形についてまとめたものである。なお、本資料は、平成5年3月に動力炉・核燃料開発事業団によって取りまとめられたものである。

報告書

先端基礎研究専門部会評価結果報告書; 平成12年度

研究評価委員会

JAERI-Review 2000-023, 37 Pages, 2000/10

JAERI-Review-2000-023.pdf:3.6MB

研究評価委員会は、「日本原子力研究所における研究開発評価の基本指針」等に基づき、先端基礎研究専門部会を設置し、研究開発課題について、平成11年度に終了した研究テーマの事後評価、平成13年度に終了予定の研究テーマの中間評価及び平成13年度に開始する研究課題の事前評価を実施した。先端基礎研究専門部会は平成12年7月17日に開催された。評価は、事前に提出された評価用資料及び専門部会における被評価者の説明に基づき、研究評価委員会によって定められた評価項目、評価の視点、評価の基準に従って行われた。同専門部会が取りまとめた評価結果は、研究評価委員会で審議され、妥当と判断された。本報告書はその評価結果である。

報告書

先行基礎工学に関する平成11年度研究概要報告

技術協力課*

JNC TN1400 2000-003, 252 Pages, 2000/07

JNC-TN1400-2000-003.pdf:13.33MB

機構は、大学及び研究機関(以下「大学等」という。)との研究協力の推進を図るため、平成7年度から先行基礎工学研究協力制度を発足させた。同制度は、平成11年度で5年目を迎え、対象としている研究分野は機構の研究開発に係わるすべての分野に拡大している。同制度は、機構の施設及び設備を主に利用し、機構が取り組むプロジェクト開発に先行した基礎・基盤的研究を大学等との研究協力により推進することを目的とする。同制度では、機構が設定した研究協力テーマに対して、大学等から研究目的を達成する上で必要な研究協力課題及び研究協力者を提案して頂き、外部の専門家を中心とする選考委員会で研究協力課題を選考している。研究協力形態としては、大学等との共同研究の実施又は客員研究員として受け入れる形態を採用している。なお、共同研究又は客員研究員に大学院修士課程・博士課程の学生を研究生として加えることも可能としている。本報告書は、平成11年度に実施した高速増殖炉関係、核燃料サイクル関係及び環境技術関係の先行基礎工学研究に関する49件の研究協力課題の実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、49件の研究協力課題のうち、高速増殖炉関係の12件、核燃料サイクル関係の1件及び環境技術関係の4件の合計17件については、平成11年度で終了した。

報告書

先端基礎研究専門部会評価結果報告書

研究評価委員会

JAERI-Review 2000-012, 22 Pages, 2000/07

JAERI-Review-2000-012.pdf:2.58MB

研究評価委員会は、「日本原子力研究所における研究開発評価の基本指針」等に基づき、先端基礎研究専門部会を設置し、先端基礎研究専門部を設置し、先端基礎研究センターの研究テーマについて、平成10年度終了テーマの事後評価及び平成12年度からの新規テーマの事前評価を実施した。先端基礎研究専門部会は平成11年9月17日に開催された。評価は、事前に提出された評価用資料及び専門部会における被評価者の説明に基づき、研究評価委員会によって定められた評価項目、評価の視点、評価の基準に従って行われた。同専門部会がとりまとめた評価結果は、研究評価委員会で審議された。本報告書はその評価結果である。

論文

HTTRと燃料・材料の照射試験

林 君夫; 沢 和弘

日本原子力学会第14回「核燃料・夏期セミナー」テキスト, p.1 - 21, 1999/00

原子力学会の核燃料部会主催による夏期セミナー参加者に対して、HTTRの現状と今後の計画について概要を説明した後、HTTR用燃料の開発計画、高温工学に関する先端的基礎研究のうち、材料照射関連のテーマ(高温超伝導材料の照射改質、高温用半導体の中性子転換ドーピング、セラミックス複合材料の照射損傷、固体トリチウム増殖材料の照射下物性、光ファイバ開発)について、説明する。

報告書

先行基礎工学分野に関する平成9年度研究協力概要報告

not registered

PNC TN1430 98-001, 137 Pages, 1998/07

PNC-TN1430-98-001.pdf:6.14MB

事業団は、大学との研究協力の推進を図るため、平成7年度から先行基礎工学研究協力制度を発足させた。同制度は、平成9年度で3年目を迎え、研究協力テーマが増加し順調に推移している。同制度は、事業団の施設を主に利用し、原子力工学分野のプロジェクトに先行した基礎・基盤的研究を大学との研究協力により推進することを目的とする。同制度は、事業団が設定した研究協力テーマに対して、大学側からの研究協力課題及び研究協力者の応募をもとに、研究協力課題及び研究協力者を選考し、大学との共同研究の実施、客員研究員あるいは研究生の受け入れ、もしくはこれらの組み合わせにより研究協力を実施している。本報告書は、平成9年度に実施した高速増殖炉関係及び環境技術関係の先行基礎工学分野に関する25件の研究協力課題の実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、25件の研究協力課題のうち、高速増殖炉関係の2件については、平成9年度で終了した。

報告書

オンライン臨界安全監視システムの基礎研究(4)

not registered

PNC TJ1632 95-001, 107 Pages, 1995/03

PNC-TJ1632-95-001.pdf:2.58MB

安価で即応性の良い臨界安全監視システムの開発が望まれている。本研究は未臨界体系で観測される中性子信号揺らぎを用いてオンラインで未臨界度を推定しようとする試みであり、そのための基礎的研究を平成3年度より行ってきた。未臨界度が浅い状態から深くなる非定常状態では、この逆の非定常状態のときほど高速には未臨界度の変化を追跡できない問題があり、本年度はこの問題を解決するための最適アルゴリズムの検討を行うと共に、動燃事業団DCA実験炉雑音データを解析し、以下の結果を得た。1.未臨界度が変動する非定常状態における未臨界度推定アルゴリズムとしては、我々が提案してきたP行列活性化(P-matrix Activation:PMA)法を更に改良したP行列対角要素活性化法(PMDA法:P-Matrix Diagonal Activation Method)が有効である。特に、未臨界度が深い方向に変化する場合は最小2乗関数を評価関数とするELS法、及び適切な忘却計数パラメータを用いたRPE法が優れていると言える。しかし、未臨界度の変化がどの方向に変化するのか分からないような一般的な場合、細かいパラメータを選択する必要のない点で、RPE法よりもELS法にP行列対角要素活性化を組み合わせたアルゴリズムが最も有効であるととの結論を得た。2.従来から我々が行ってきた近大炉実験データの信号処理法が、DCA実験装置を用いた中性子検出器揺らぎ信号の解析にも有効であることが実証された。すなわち、本年度、動燃事業団・大洗工学センターのDCA実験装置を用いて行われた未臨界定常運転時の中性子信号揺らぎデータを解析した結果、未臨界度が0$$sim$$$11.2に対し、周波数スペクトル折れ点周波数は数Hzから数十Hzの間に分布している。

報告書

第3回高温ガス炉研究会論文集; 1994年11月7$$sim$$8日、東海村

高温ガス炉研究会実行委員会

JAERI-Conf 95-009, 261 Pages, 1995/03

JAERI-Conf-95-009.pdf:9.99MB

日本原子力研究所(原研)は、平成6年11月7日(月)と8日(火)の両日、東海研究所において、第3回高温ガス炉研究会を開催した。高温ガス炉研究会は、高温ガス炉研究の成果と現状、今後積極的に進めるべき課題等について、原研内外の専門家による報告及び討議を行い、その結果を原研における今後の高温工学試験研究の進め方の検討に役立てることを目的に、3年毎に開催している。今回の研究会では、高温ガス炉の安全性及び高温ガス炉の利用を重点課題とし、2件の講演、14件の論文発表が行われ、大学、国立研究機関、産業界及び海外から約210名の参加を得た。

報告書

基盤研究提案の調査票

not registered

PNC TN1450 93-005, 82 Pages, 1993/07

PNC-TN1450-93-005.pdf:2.79MB

知的活動1)運転員の深い理解支援方策の研究2)ウラン鉱床生成に係わる地質鉱床学的認識過程を支援する鉱床モデル記述言語の研究計算科学3)原子力分野への仮想現実感の適用4)高速炉の流体-構造系の総合的シミュレーションの研究5)原子炉における大規模熱流動解析手法の開発4)+5)$$rightarrow$$超並列計算機による流体-構造系の統合的シミュレーションの研究6)Green関数を用いた構造物過渡熱応力応答の高速シミュレーション技術の開発7)構造不連続部における熱荷重によるき裂進展シミュレーション技術の開発8)有限要素法パラメータ解析による応力指数策定6)+8)$$rightarrow$$有限要素法(FEM)シミュレーション解析繰り返し等による構造物非線形挙動の体系的評価法開発9)溶接プロセスシミュレーションによる溶接継手特性評価10)クリープ疲労損傷過程のコンピュータシミュレーション技術の開発11)最適炭素量計算シミュレーション12)使用期間中の金属間化合物生成の計算シミュレーション13)オーステナイト系ステンレス鋼溶接金属の時効による組織変化シミュレーション技術の開発11)+12)+13)$$rightarrow$$オーステナイト系ステンレス鋼溶接金属の組織変化シミュレーション技術の開発14)液体金属腐食過程の計算シミュレーション技術開発15)材料データベース援用AIシステムの開発16)オブジェクト型汎用シミュレーション手法の開発17)ウラン資源市場予測を目的としたオブジェクト指向型モデル構築ツールの研究18)アクチニド系化合物の5f電子挙動に関する量子化学的計算手法の研究ビーム19)電子加速器を用いた大強度中性子ビーム発生装置の設計研究20)TRU及び長半減期のFPの核データ高精度化に関する研究21)高エネルギー中性子・$$gamma$$線による燃料移動計測の開発21)$$rightarrow$$中性子ビームによるムービングイメージスキャニング法の開発AI22)高次推論機構の研究23)適応機構の研究24)知的運転制御システムの開発(クロスオーバーテーマ)材料25)同位体制御材料の開発26)複合環境用マルチコンポジットマテリアルの開発(クロスオーバーテーマ)27)高延性・高継手性能オーステナイト鋼の開発28)高強度・高靱性耐熱フェライト鋼の開発29)材料内部ミクロ組織立体的観察装置の開発30)ウラン合金による水素吸蔵・常温核融合・分裂研究31)超高温・高圧下における新ウラン合金の

報告書

Department of Chemistry progress report; January 1989 - December 1991

化学部

JAERI-M 92-036, 348 Pages, 1992/03

JAERI-M-92-036.pdf:11.23MB

1989年1月から1991年12月までの化学部の研究活動状況をとりまとめた。化学部における研究内容は核燃料・材料の開発、核燃料サイクルの確立ならびにレーザー、イオンビーム及び光化学のような原子力高度化研究に資する基礎研究である。所内外からの燃料及び各種材料の依頼分析及び関連研究も進めた。

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